DID（分散型アイデンティティ）：IDの主導権を個人の手に
パスワードもSNSログインも、私たちのアイデンティティは常に「誰かのサーバー」に預けられてきました。DIDと検証可能クレデンシャル（VC）は、この構造を根本から見直し、個人が自分の識別子と証明書を自分で管理する世界を目指しています。
「信頼のトライアングル」。検証者は発行者の公開鍵（DIDドキュメント）だけで証明書を検証できる。
自己主権型アイデンティティ（SSI）という考え方
従来のデジタルIDは大きく2つのモデルで運用されてきました。サービスごとにID・パスワードを発行する中央集権型（サイロ型）と、GoogleやAppleのアカウントで他サービスにログインするフェデレーション型（「〇〇でログイン」）です。前者はパスワード管理の破綻や大規模流出事故を生み、後者は便利な反面、巨大プラットフォーマーに「あなたがいつ・どこにログインしたか」が集約され、アカウント停止ひとつでデジタル生活全体を失うリスクを抱えます。
自己主権型アイデンティティ（SSI: Self-Sovereign Identity）は第三のモデルです。識別子と証明書を特定の企業のデータベースではなく、本人が管理する鍵ペアと、必要に応じて分散台帳などの共有インフラに基づかせることで、「本人の同意なしにIDを停止・追跡・名寄せできない」ことを構造的に保証しようとします。P2Pネットワークがデータの保管場所を分散させたように、SSIは信頼の発行元と検証の仕組みを分散させる試みだと言えます。
DIDの構文とDIDドキュメント
DID（Decentralized Identifier）はW3C標準の識別子で、did:メソッド名:固有識別子という3階層の形式を取ります（例: did:web:example.com、did:key:z6Mk...）。DIDを「解決（resolve）」するとDIDドキュメントというJSONが得られます。そこには本人確認に使う公開鍵（verificationMethod）、署名や認証にどの鍵を使うかの指定（authentication）、メッセージの送り先となるserviceエンドポイントなどが記載されています。つまりDIDは「公開鍵の在り処を指す、誰にも没収されない住所」です。
主要なDIDメソッドの比較
DIDの後ろに続くメソッド名が、識別子をどう発行・更新・失効させるかを決めます。信頼の置き方（DNSか、台帳か、鍵そのものか）がメソッドごとに大きく異なり、目的に応じた使い分けが必要です。
| メソッド | 信頼の基盤 | 必要なインフラ | 代表的な用途 |
|---|---|---|---|
| did:key | 公開鍵そのもの | 不要（オフラインで生成可） | 使い捨てID、端末間認証、VC発行時の一時鍵 |
| did:web | ドメインの所有権（DNS/HTTPS） | 既存のWebサーバー | 企業・組織の公式識別子。導入コストが低い |
| did:ethr | Ethereum上のスマートコントラクト | Ethereumノードとガス代 | Web3ウォレット連携、鍵のオンチェーン更新・失効 |
| did:ion | Bitcoin（Sidetreeプロトコル） | Bitcoinノード＋ION実行環境 | Microsoft主導。大量DIDのレイヤー2的処理 |
検証可能クレデンシャル（VC）の仕組み：発行者・保有者・検証者
DIDが「住所」なら、検証可能クレデンシャル（VC: Verifiable Credential）は「デジタル署名付きの証明書」です。VCのエコシステムは3つの役割で構成されます。発行者（Issuer）が属性を証明する文書に署名して発行し、保有者（Holder）がそれを自分のウォレットに保管し、必要な場面で検証者（Verifier）に提示します。検証者は発行者のDIDドキュメントから公開鍵を取得して署名を検証するだけでよく、発行者に問い合わせる必要がありません。
この「発行と検証の分離」が決定的に重要です。大学が一度署名した卒業証明VCは、大学のサーバーが止まっていても検証でき、大学は「誰がいつどこへ証明を提示したか」を知ることができません。
選択的開示とゼロ知識証明
VCは通常、属性をまとめて1枚の証明書として発行しますが、提示のたびに全属性を見せる必要はありません。選択的開示（Selective Disclosure）に対応した形式（SD-JWTなど）を使えば、「氏名・生年月日・国籍」を含むVCから「国籍」だけを取り出して提示できます。さらにゼロ知識証明（ZKP）を組み合わせれば、属性の値そのものを一切明かさずに「生年月日から計算して20歳以上である」という命題の真偽だけを証明することも可能です。BBS+署名のように、複数の属性から一部だけを選んで署名の正当性を保ったまま開示できる署名方式が、この分野の実装を支えています。
実装動向：EUデジタルIDウォレットとユースケース
制度面でもっとも進んでいるのが欧州です。2024年に発効したeIDAS 2.0規則により、EU加盟国は国民が使えるEU Digital Identity Wallet（EUDIウォレット）を提供することが義務付けられ、2026年中の本格運用開始に向けて実証が進んでいます。運転免許証や学位証明、銀行口座開設時の本人確認などをスマートフォン上のウォレットひとつで完結させることを目指す、国家規模のSSI導入事例です。
- 学位・資格証明: 卒業証書や技術資格をVCとして発行し、就職活動で企業が即時検証。紙の証明書の郵送や照会業務が不要になり、経歴詐称も困難になる。
- KYC（本人確認）の再利用: 銀行で一度完了した本人確認をVC化し、他の金融サービスで再提示。ユーザーは書類提出を繰り返さずに済み、事業者は確認コストを削減できる。
- Web3ログイン・dApps連携（→ dApps（分散型アプリ））: ウォレットの鍵で署名するパスワードレス認証に、VCによる属性証明（会員資格、DAOへの貢献履歴など）を重ねることで、プラットフォームに依存しないポータブルな評判・会員システムを構築できる。
中央集権型ID（OAuth/OpenID Connect）との比較
「〇〇でログイン」のOAuth/OpenID Connectは既に広く普及しており、UXの面でDID/VCが単純に優れているわけではありません。両者の違いは、可用性とプライバシーの構造にあります。
| 観点 | OAuth・OpenID Connect | DID・VC |
|---|---|---|
| 識別子の発行主体 | プラットフォーマー（Google、Appleなど） | 本人が自分で生成・管理 |
| 検証時の通信 | 検証のたびにIdP（認証基盤）へ問い合わせが必要 | 発行者への問い合わせ不要。署名のみで検証完結 |
| 可用性 | IdPの障害やアカウント凍結で認証不能になる | 発行者が消滅しても既発行のVCは検証可能 |
| プライバシー | IdPがログイン日時・頻度・相手を把握できる | 選択的開示により最小限の属性のみ提示できる |
現実的な課題：鍵紛失とリカバリー
中央集権型IDなら「パスワードを忘れた」場合にメールアドレスへの再設定リンクで復旧できますが、自己主権型IDでは秘密鍵を紛失すると、原理的に誰も代わりに再発行できません。鍵を本人だけが持つことでID主権を実現している以上、この非対称性は避けられない代償であり、初期の暗号資産ウォレットでは秘密鍵紛失による資産の完全消失が頻発しました。
- ソーシャルリカバリー: あらかじめ指定した複数の信頼できる連絡先（家族・友人・機関など）のうち一定数以上が承認すれば鍵を再発行できる仕組み。マルチシグの考え方をID分野に応用したもの。
- マルチデバイス鍵分散: 鍵をスマートフォンとハードウェアデバイスなど複数端末に分散して保管し、一部端末の紛失・故障でも残りで復旧できるようにする。
- MPCウォレット・ガーディアン方式: 鍵そのものを複数断片に分割し、本人の複数端末や信頼できるサービス事業者が協調計算することで、単一の紛失点を作らない。
こうしたリカバリー機構は利便性と引き換えに、多少なりとも「単一障害点をなくす」というSSIの理念とのトレードオフを伴います。鍵管理の使いやすさと自己主権性のバランスをどう取るかは、DID/VCが実社会に普及する上で最大の設計課題であり続けています。